b4log

ほかにはない情報が、ここにはある(かも)。

やる夫と一緒に後期高齢者医療制度を学ぶ

| 1件のコメント

R25の記事にまで載っている「やる夫」。なんか難しい問題を、AAを使って優しく説明するキャラのように書かれているけど、元は「ニュース速報(VIP)板では誰も構ってくれないから、ニュース速報板でやればいいや」と言うときの笑顔のキャラだったはず。

勉強というと難しい用語を覚えるようなイメージですが、このシリーズは『やる夫』というアスキーアートのキャラクターが主人公の物語を読むだけ。物語の内容がテーマの解説になっているので、それで学べちゃうというわけです。

学べるメディアって“3チャン(NHK教育テレビ)”だけじゃなく、“2ちゃん”にもあったんですね?

今まで自分がやる夫スレで学んだのは消費税法くらい。いくつかのキャラクターは自分は知らなかったけど、消費税について自分は全く知らなかったから良い勉強になりました。

で、いろいろスレを探して見て回ったら、「やる夫で学ぶ後期高齢者医療制度」というのがありました。

小泉政権のときに制度が出来て、制度が施行された今年に入ってから、「高齢者いじめ」とか「国民の負担が増える」とか民主党を中心としてできた「後期高齢者医療制度」、ネーミングが悪い、と「長寿医療制度」とか変わったりしてますが、その愛称すら「その場しのぎだ」と叩かれる始末。でも制度自体はよくしらなかったりします。マスコミの報道じゃ負担増か負担減かしか言わないし。

そんなわけで改めてこの制度をやる夫スレで(正確にはスレッドを纏めたブログの記事で)健康保険制度から遡って学んでみました。やる夫とやらない夫、そして小泉氏(仮名)の対話方式でかかれています。記事を読んで気付いたのは以下の点:

  • 少子高齢化社会は15年以上前から既に始まっているにもかかわらず医療費は増えていない。
  • 少子高齢化社会はあと20年でピークを迎えて、そこから一気高齢化が解消して医療費は激減する。
  • 平均寿命の伸びは頭打ちで、今後も20年以上平均寿命が伸びない限り、高齢化はあと20年で終わる。
  • 後期高齢者医療制度は今のところ最善の制度
  • わーわー騒いでる民主党が対案を出せないのは、負担が増えるだけの団塊の世代の支持を狙っているため。
  • 制度を元に戻したら、市町村間の保険料格差でますます格差社会になるか、市町村が破綻してしまう。
  • 「負担が増えた」のではなく、「安過ぎたのを是正した」だけ。

AAがずれるかもしれないし話が長いのでここでは割愛します。このスレだけ鵜呑みにするのも危ないですが、マスコミや民主党の意見だけ聞いてるのも相当に危険です。この医療制度について理解を深めるためにも、まずは記事を一読することを強くお勧めします。

  • あのー

    >少子高齢化社会はあと20年でピークを迎えて、そこから一気高齢化が解消して医療費は激減する。
    >平均寿命の伸びは頭打ちで、今後も20年以上平均寿命が伸びない限り、高齢化はあと20年で終わる。

    この2つはまとめブログのコメント欄で根拠のない勘違いによる主張だと論破されてますが。
    それと、その間違った統計を元に主張されている
    >後期高齢者医療制度は今のところ最善の制度。

    というのは全く信用できないと思いますが。

    名無しビジネスVIPPER #- | 2008/06/21(土) 00:38 | URL | [ 編集]
    某所よりコピペ

    1866.他所のまとめブログの※欄をみてると
    ゼロウィンっていう人は毎回体制側について書くことで有名な人なんだね。なんか納得。
    「人生VIP職人ブログwww」の※欄で

    >『2030年以降は高齢化社会が解消する』はちょっと表現が間違ってたかもしれません

    って言い訳的に書いているけど、本当に高齢化問題を理解しないで書いてたんだな・・・

    しかも、その後の

    >しかしこの団塊の世代が死ぬと一気に高齢者率は下がって超高齢化社会は終了、あとは緩やかな高齢化社会で高齢者率は30%くらいで収まるので、高齢化社会の問題にケリが付くのは間違い無いと見ています。

    というのも間違いだし。
    公的な推計も確認せずに書いているのか・・・30%くらいになるのは22世紀のことだよ。

    名無しビジネスVIPPER #- | 2008/06/21(土) 00:43 | URL | [ 編集]
    ※138

    高齢社会白書
    ttp://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2007/gaiyou/html/jg110000.html

    高齢化率
    2005年 20.1%
    2030年 31.8%
    2050年 39.6%

Pingback / Trackback

この記事のトラックバック用URL